では逆に、離婚が少ない職業とはどういった仕事なのでしょうか？
今回は離婚が少ない職業と、その特徴について解説していきます。


まずは、離婚が少ない職業について確認しておきましょう。

聖職者・宗教家は、離婚が少ない傾向があります。

そもそも結婚を禁じられている宗教はありますが、結婚が許されている宗教の場合でも、
結婚は許しても離婚を厳しく禁じていたり、浮気を悪と断じていたりするパターンも多いのです。

自分が信じている宗教で浮気が禁じられていたり、
離婚が悪だと主張されていたりする場合には、そう簡単には浮気や離婚はできません。

離婚することが自分の信じているそして教えている教義に背くことになる場合には、離婚に対するハードルが上がります。

公務員の多くは、「浮気をしたら左遷される・停職処分になる」ことが珍しくありません。

そのため、浮気には慎重になるようです。また、離婚に対しても慎重になる傾向があります。

そもそも、公務員を一生の仕事として選ぶ人は、かなり保守的な人である割合が大きいのです。

公務員は、国民が納めた税金によって給与を支払われます。
そのため、個人がどれだけ偉大な改革をしたとしても、その業績が給与に反映されることはありません。

基本的に経営者のように高額を稼ぎ出すことはできないのです。

高報酬や自分の実力によって収入が増減するような不安定かつエキサイティングな職場を選ばず、安定を選びがちな公務員は、私生活でも保守的な決断を下します。

現代における保守的な決断というと、適齢期で結婚をし、一生そのひとと添い遂げるということです。

公務員を選ぶという人イコール安定を望みがちな人であるため、情熱的な恋に浮かされて不倫をしたり離婚をしたりということは少なくなりがちなのです。

銀行員は、若いときに結婚しがちです。
まだまだ古い体質が残っている銀行も多いので、結婚して一人前、という空気が漂っている企業もあるようです。

銀行員も公務員と同じく保守的な考えを持っているので、離婚という不安定さを望まない人が多いようです。

また、銀行員は全国転勤がある人も多く、結婚したら、女性側が仕事をやめて転勤についていくケースも少なくありません。

その場合、女性は経済的に自立できなくなってしまいますから、離婚したらひとりでは生活できない状態になります。

そこで子供ができたら、生活のため、子供を育てるために、離婚という選択肢は遠のいていきます。

そのため、ちょっとふたりの仲がうまくいかない時期があっても、耐えて生活を続けていこうと考えがちなのです。

弁護士、とくに離婚を専門としている弁護士は離婚を安易には行いません。

なぜなら、離婚がどれだけ労力を使うものかを理解しているからです。

離婚をしたくないという意思が強い人も多いので、いきおいパートナー選びには慎重になります。

事前にある程度覚悟をしてパートナーを選んでいること、離婚で財産分与や親権について争うことは避けたいと考える人が多いことから、離婚に踏み切らないケースが多いのです。

とくに小さい子供がいる場合はこの傾向は顕著です。
現代日本では９割以上の確率で親権は母親が獲得します。

親権を争う過程で、これまでどれだけ子育てをしてきたか、子供と一緒にいられる時間はどれくらいあるかが重視されます。

弁護士として弁護士事務所でバリバリ働いている場合、女性に子育てを任せてしまいがちです。

そういった状態で離婚することになれば、ほぼ１００パーセント親権をとられてしまうことを男性側は理解しています。

離婚によって子供との生活が奪われてしまうことが明らかな場合、なかなか離婚をすることはできないでしょう。


今回は、離婚が少ない職業についてご紹介しました。

離婚する確率が低い人に共通している特徴は、「離婚することによるリスクの高さを実感している」「安定を求める人が望む仕事についている」ことだと言えそうです。

絶対に離婚したくないと考えている場合には、結婚前に相手が離婚についてどのように考えているのか、を知っておく必要があります。

「人間の気持ちは変わるから、もしかしたら離婚することもあるかも」と考えている人より、
「離婚は絶対にしたくない」と考えている人の方が、離婚する可能性は低いでしょう。